独立したい美容師の準備や資金について紹介

美容師として将来「独立したい」、自分のお店を持ちたいと一度は考えたことがある人も多いのではないでしょうか。独立するために何を準備したらいいのか？いくらあれば開業できるの？といった悩みに対して、独立するために必要な準備や開業資金について紹介します。独立したい、開業したいと考えている美容師の方はぜひ参考にしてみてください。

美容師が独立する３つのメリット

美容師として独立したいと思う夢や目的は人それぞれです。美容師として独立するメリットについて紹介いたします。

自由な働き方ができる

独立することで自由に時間を使えるようになります。営業時間・営業日を自身のワークスタイルに合わせて変更することが可能です。

収入がアップする

経営がスムーズになれば雇われている時よりも収入が上がる可能性があります。独立して、お店の必要経費以上に売上げることができれば、増減はありますが収入アップが期待できるでしょう。

実力を試すことができる

独立するということは、自分の実力を試すということでもあります。美容師としての技術面だけではなく、経営者としてのマネジメント力や顧客獲得に向けた集客力なども試されます。

独立するための必要な５つの準備

美容師が独立するためには、物件選びや資金の調達など準備することがたくさんあります。事前にスケジュールを組み、余裕をもって準備をしていきましょう。

開業資金をまずは1,000万〜用意する

美容師として独立する際、一般的な開業資金は1,000万〜1,200万円といわれます。日本政策金融公庫（旧国金）から融資を受けることもできます。一般の銀行融資よりも金利が低く、原則無担保・保証人なしで融資を受けることができます。初めての方でも融資を受けやすいのが特徴です。初めて利用する場合は、創業計画書もしくは企業概要書等を提出しなければなりません。

出店する場所と物件を決める

 お店のコンセプトやターゲットに合わせた場所にテナントを借りるようにしましょう。駅からのアクセスのしやすさも大切なポイントです。 実際に足を運んでみて不動産屋に相談してみるのが確実です。

設備などの予算を決める

独立して開業するための資金は1,000万〜1,200万円程度。具体的にどのような資金が必要なのか内訳を紹介します。

運転資金を確保する

開業する際に最低限必要な資金のことで、シャンプーやカラー剤、スタッフの人件費などです。予め３か月分の経費を確保しておく必要があります。おおよそ、100万〜200万円を確保しておくと安心でしょう。ちなみに融資を受ける場合、運転資金は自分でまかなうことがほとんどです。

設備資金の融資を検討する

不動産取得の際の補償金や、内装費用、シャンプー台などの美容設備費のことです。銀行から融資を借りる場合は、この設備資金が融資に当たります。

独立する時に必要な４つの開業手続き

開業する際に、役所に出向いて手続きをしなければなりません。土日祝日が対応していなかったり時間がかかる場合があるので、余裕をもって手続きをすることが重要です。

税務署に行って開業届を提出する

税務署に提出しなければならない開業届は2種類あります。「個人事業の開業届出・廃業届出」と青色申告とよばれる「青色事業専従者給与に関する届出書」です。開業届は、開業後1か月以内に届け出る必要があります。

都道府県税事務所に行って事業開始等申告書を提出する

都道府県税事務所には、開業後すぐに「事業開始等申告書」を提出してください。

保健所に行って必要書類を提出する

保健所に届け出る必要書類は5つです。開業する10日前までに届け出なければなりません。

・開設届

・施設の位置図

・構造・設備の概要

・従業者名簿と美容師免許証

・医師の診断書

消防署に行って防火対象物使用開始届出書の届出をする

店舗への入居や建物を使用する際に提出する届出です。「防火対象物使用開始届出書の届出」を使用する7日前までに提出する必要があります。

個人事業主としてはじめるか、法人として会社を設立するかによって届け出る内容が変わりますので注意してください。

まとめ

美容師として独立するために必要な準備や開業資金について紹介しました。独立するための準備はたくさんありますが、具体的なコンセプトを明確にしてしっかりとイメージすることが大切です。

美容師として独立し開業するには資金面の問題が大きいようですね。スムーズに融資を受けるためにも、開業手続きの流れを参考に余裕を持ったスケジュールを組むことが必要です。この記事を参考に美容師として「独立する」準備をしていきましょう。

監修者：珠実

日本最大級のシェアサロン GO TODAY SHAiRE SALON 取締役であり、現役美容師でもある。 サロンワークのほかにもセミナー講師、人材育成など幅広く活動。